2021/5/25コラム
数ある投資の中で、比較的どんな人でも始めやすい「不動産投資」と「株式投資」。
どちらも同じ「投資」ではありますが、それぞれにメリット・デメリットがあります。
人によって向き不向きが分かれることもあるため、始める前に最低限の知識を持っておく必要があります。
どうしても利益の方に目が行ってしまいがちですが、まずは違いを知っておきましょう。
まずはそれぞれの特徴から解説していきます。
不動産投資とは不動産を運用する投資のことで、具体的にはアパートやマンションなど「物件」を購入して賃貸運営することで家賃収入を得たり、その物件の価値が上昇した時に売却したりするなどして収益を得ることを言います。
戸建てからビルまで投資先のジャンルは多岐に渡りますが、中でもマンションの1室のみ購入して運用する「区分所有」と、マンションを丸ごと所有する「一棟買い」の2つが注目されています。
株式投資は、購入した株式によって利益を得る仕組みです。
株式とは企業が資金を調達するために一般に向けて発行するもので、その資金を元に企業が利益を出した場合、「株主」に対しその一部を配当金として分配します。
また、購入した株式は株価が上昇した時に売却すれば、その差額は収益として得られることになります。
株価は企業の業績や将来性などさまざまな要因によって変動するのが一般的ですが、例外も多く予想外の動きをすることもあるため、初心者にとっては見極めが難しいところです。
不動産投資のメリット・デメリットを具体的に見ていきましょう。
不動産投資によく言われるように、安定した収入が見込めるというのが最大のメリットです。
所有する物件を賃貸として人に貸し出している間は継続的に収入を得られるので、将来的にも生活の糧になることが期待できます。
物件そのものが資産とみなされる不動産投資はインフレに強いのも特徴です。
インフレで物価が上昇すれば通貨の価値は下がってしまいますが、不動産の場合は影響を受けません。
反対に不動産の価値が上がった場合、思わぬ利益を生むこともあるでしょう。
また、不動産投資は他の投資と比べると急激に価格が変動することが少ないため、常時チェックする必要がなく、副業としても最適です。
不動産投資のデメリットは、投資を始めるにあたり多額の資金が必要になることです。
一般的には金融機関から融資を受けることが前提になりますが、融資は金利が低くなるほど審査が厳しくなり、ある程度のステータスや条件が欠かせません。
また、原則として物件価格の1~3割程度の頭金に加え、各種税金などは融資と別に現金で用意しなければならないので注意しましょう。
不動産投資は長期的な収益を見越したものであるため、すぐに利益が手元に還元されるわけではないことも理解しておかなければなりません。
条件によっては長期間空きがでてしまったり、災害などで不動産価格が下落したりするリスクもあるため、購入前の調査は入念に行なうのが絶対条件です。
株式投資のメリット・デメリットを具体的に見ていきましょう。
株式投資は手軽に始められる上、他の投資と比べると短期間で利益が見込めるのがメリットです。
何より基本的な流れが単純で、株を購入した価格よりも高く売ることができればその差額が利益になり、すぐに現金化できるのが魅力といえます。
また小口で購入できるので、初心者が大きなリスクを負いにくいのもポイントです。
いくつかの企業に分けて投資することで、一部の株価が暴落しても他でカバーすることができるのです。
株式投資のデメリットとしては、まず価格が変動しやすいことが挙げられます。
株式市場では、24時間休みなく世界中で取引されているため、株価は常に変動しています。
企業の業績が悪くなれば当然株価にも影響しますが、それだけでなく政治や経済、時には真偽が分からない報道などによっても大きく左右されるため、常に世の中の動向に目を光らせておく必要があります。
また、小口で購入できると言っても最低100株からの購入が条件となるため、少なくとも数万円〜、平均的に見れば10万円以上の資金が最低限必要となります。
例えば2021年5月7日時点で、トヨタの株価が8,370円なので最低837,000円〜、NTTの株価が2,837円なので283,700円〜の購入になります。
不動産鑑定士 といった資格を取ることで、不動産投資を有利に進めることが出来ます。なぜなら、知識を活かし、投資に活用できる良い物件を見つけられるからです。
不動産投資に役立つ資格とメリットでは、役に立つ資格を詳しく紹介しています。
不動産投資を検討される方は、ぜひ参考にしてください。
いかがでしたでしょうか。
この記事を読んでいただくことで、不動産投資と株式投資の特徴についてご理解いただけたと思います。
どちらも手探りで始めてしまうと失敗に終わってしまう可能性があるため、予め投資についてよく理解しておきましょう。